本学ＭＯＴは設置後２年を迎え、去る７月に文部科学省による現地視察が行われ、設置申請以上に良い教育を実施しているとの評価を得ましたが、更なる教育の改善を目指し、「将来計画ＷＧ」（座長：瀬田前副学長）を設置し検討を進めています。
今回の共同研修は、ＷＧから将来的にはアジアとの連携が不可欠であろうとの提言があり、また、ＷＧ委員の一人である林志行客員教授が台湾のご出身でアジア状況に詳しいことから、実施の運びとなりました。
研修は、9月3日から16日までに及ぶものでしたが、その内、本学ＭＯＴでは6日・7日の2日間を担当しました。本学での研修は、初日は田町のＭＯＴ分室で、2日目は小金井教室で行い、"Changes in Business Environment and Management Strategy after 90s"、"Practical Analysis for Understanding Business Conditions"および"New Perspective and Strategies Required for Enterprise"の3科目を林客員教授が担当し、"International Collaboration in Manufacturing"、"Industrial Cluster in Japan"、"MOT Education Systems in Japan"を古川研究科長が担当しました。また、学内施設では、産官学連携・知的財産センターとＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical Systems）実験室を視察しました。
参加者はＡＰＯ加盟の１６カ国からの２０名で、主に政府の人材ないしは生産担当の部長クラスの多士済々で、修得した内容を母国に持ち帰って広めて行くものと期待されます。参加者の皆さんは大変熱心で、特に日本における産学連携成功の秘訣、本学において産学連携が上手く実行されている実体の把握と実施方法、これを土台にしたＭＯＴ教育の実践方法などに強い関心が寄せられ、自国との状況の違いを克服するための対策については特別に熱がこもった質疑が交わされました。
本学ＭＯＴでは、これを契機としてアジア諸国との連携と来年度以降の本格的な実施について、今後検討して行きたいと考えています。
| ※APO（アジア生産性機構）について | |
| アジア太平洋地域における社会経済発展に寄与するため、生産性向上に関する諸活動を行っている国際機関で、日本の提唱により1961年5月11日に設立されました。 APO加盟国は、国連アジア太平洋経済社会委員会（ESCAP）のアジア・太平洋地域加盟国で、現在、20の国・地域に及んでいます。 | |
