農村コミュニティ概念をふまえて、農民の主体形成とコミュニティの関係を明らかにした。
「農村コミュニティと農民の主体形成」分担pp.113〜123

現代の環境問題を解決する市民運動としてのグラウンドワーク運動に注目し、運動の中で市民や市民グループがどのように学習を組織化していくのかを実証的に明らかにした。
「現代環境問題とグラウンドワーク」分担pp.74〜87

国分寺市光公民館における「くらしとまちをデザインする講座」を事例に、都市型公民館における地域調査学習がまちづくりにどのようにかかわっていけるのか可能性を明らかにした。
「まちづくりと調査学習」分担pp.183〜196

1990年代後半の新しいまちづくり運動の潮流を背景に、環境問題解決の主体として登場しつつある住民運動がどのような学習の構造をもつのか、その特徴を明らかにした。
「まちづくりと環境学習」分担pp.182〜203

1960年代の社会教育実践を中心に、日本社会の変貌と地域問題の顕在化がどのような住民・市民の学習運動を生みだしたのか、その理論的到達点とともに明らかにした。
「高度経済成長下の住民運動と社会教育実践」分担pp.69〜98

地方分権や規制緩和政策のもとですすみつつある教育の市場化について、「受益者負担」論の基本的な理論と問題点を明らかにした。
「『受益者負担』論批判」分担pp.100〜109

「大衆運動の教育的側面」として社会教育の意義を定式化した枚方テーゼに注目し、地域社会における課題解決を主体である住民の側面から援助する公民館の現代的役割を評価した。
「環境問題の学習構造と公民館」分担pp.306〜312

ＮＰＯ法にもとづくＮＰＯ法人と社会教育法にもとづく社会教育関係団体のちがいに注目し、環境醸成を本来の任務とする社会教育行政のＮＰＯ支援のあり方について提起した。
「ＮＰＯと社会教育法制度」分担pp.157〜167

生涯学習振興法制定以後10年間にわたる社会教育・生涯学習法制の特徴を社会教育の市場化という視点から明らかにすることで、主体形成と自治の観点にたつ学習権の可能性を提起した。
「学習権論における主体形成と自治の観点」分担pp.86〜94

地域創造教育の代表的実践であると評価されている国分寺市公民館の「農のあるまちづくり講座」のその後と「くらしとまちをデザインする講座」、市長部局での「市民農業大学」と「市民防災まちづくり学校」の実践を分析した。
「地域創造教育実践の展開」分担pp.185〜211

長野県飯田市における環境学習の構造化の視点から環境教育実践を、（A)学校系、（B)社会システム系、（C)環境問題系に類型化して分析した。
「まちづくりと地域環境教育」分担pp.204〜217

生涯学習振興整備法の制定の背景や各条文の意味を解釈する中で、社会教育法制に与えた影響を考察した。
「生涯学習振興整備法と社会教育法」分担pp.104〜107

地域開放型学校づくりの典型として聖籠中学校における社会教育と学校支援ボランティアの役割と課題を分析した。
「地域開放型学校づくりを支える地域生涯学習改革の挑戦」分担pp.150〜163

沖縄県及び読谷村における軍用地主問題の基本構造及びNPOの役割を明らかにした。
「沖縄県における軍用地主問題と地域づくり運動の課題」分担pp.359〜388、「地域づくりにおける環境NPOの位置と課題」分担pp.452〜476

日本における環境教育実践・研究の特徴とグローバリゼーションのもとでのESDの可能性を提起した。
「Environmental Education inJapanand Challenge of ESD」分担pp.21〜28

環境保全・まちづくりＮＰＯ法人の調査をもとに行政と市民とのパートナーシップを仲介するＮＰＯの役割と教育力について明らかにした。
「環境ＮＰＯにおけるパートナーシップ」分担pp.143〜158